太平洋戦争

日本軍は何故太平洋戦争に負けたか。日本が戦争に負けた理由は、『無謀な戦争に突入した日本の軍部がアホだったから。』というのが最も大きな要因だ。太平洋戦争の敗因は大きく二つに分けられる。1、軍部には反戦派も数多くいたにも関わらず、列強の策謀によって開戦せざるを得ない状況に追い込まれ、それに軍部の開戦派が便乗してしまった。2、開戦したはいいが、長期的視野を持たず、NO戦略だったため、アメリカの思うつぼだった。簡単に言えば、ほぼ100%負けると分かっていたのに、あほな軍部が無理やり力で押し通そうとして、結果大敗したのだ。そんな70年前の悲劇が再びまた起ころうとしている。今世界各地で問題となっている新型コロナウイルス。これまたあほな政府が利益の大損失を防ぐよりも中国人の入国を阻止しないといけないところを、ダイヤモンドプリンセスなどを始め大量の外国人を入国させてしまったのだ。今後さらに被害は拡大し、太平洋戦争末期の日本と同じことが起こるだろう。


日本人が知らなければならない太平洋戦争の真実 【日本人よ目覚めよう】

今ニュースなどで話題になっている新型「コロナウイルス」の感染拡大が広がりつつある。日本でも渡航歴のない感染者がでるなど、和歌山県ではすでに9人の感染者が見つかった。日本に5日ほどかけて来た中国からのクルーズ船「ダイヤモンドプリンセス」では新たに70人の感染者が見つかり全体で355人の感染者がいた。空港などでも体温検査など厳重な警戒をしているように見えるが、持っていても、その時は症状が出ないこともあり、多くの中国人がすり抜けているだろう。


“新型コロナ”広がる影響・・・企業やイベント 学校も(20/02/17)

これがそのコロナウイルスについてのニュースです。各地で感染が広がっており、予防を徹底している様子です。今後も人ごみはなるべく避けるなどの厳重な警戒が必要です。

大企業

最近若者の大企業離れが進んで、時代遅れになってきている。その理由として、企業などして自分の会社を立ち上げて挑戦する人が増えてきていることや、考えの古い世代の人に振り回されて働くのは嫌だという人が増えてきている事がある。昔は大企業では働くといったら凄い事で誰もが憧れたのですが、最近は大企業という称号だけで実際はもっと良い会社がいっぱいあります。昔の大企業の安定感はなくなりつつあるのです。これからもっと大企業で働く人が減って、給料が上がっていくと思います。おそらくこれから注目される会社はホワイトで長時間労働せず、古い考えで若者を押し付けない会社だと思います。今ある大半の大企業の将来は間違いなく暗いです。

関税引き上げ戦争

トランプ大統領は自動車に最高で25%の高い関税をかけると言っています。いま、アメリカは輸入乗用車に2.5%の関税をかけている。これが25%になれば一気に10倍です。本当に引き上げられれば、日本車の価格上昇につながるから自動車メーカーの大きなブレーキになる可能性が十分にあります。アメリカは、日本車の最大の輸出先であり、2017年の輸出額は4兆5600億円に達している。実にアメリカへの輸出額の30%が自動車です。3月には、鉄鋼やアルミニウムに25%の関税をかけたばかりです。自動車メーカーは焦りを募らせています。SUBARUは、アメリカで販売している車の半分以上にあたる34万台を日本から輸出しているし、アメリカに工場がないマツダは、アメリカで販売している車の70%にあたる21万台を輸出している。しかし、関税を引き上げれば、日本やドイツがアメリカに工場を移転して、雇用が増えるという思惑もある。世界の経済が大きく動く事になるかもしれないので、目を離せない。

首都直下地震

「首都直下地震」は、政府の地震調査委員会が今後30年以内に70パーセントの確率で起きると予測している、マグニチュード7程度の大地震です。冬の夕方、風が強い最悪の場合は、全壊または焼失する建物は61万棟に上り、このうち火災で焼失するのはおよそ41万2,000棟とされています。死者はおよそ2万3,000人にのぼり、その7割にあたるおよそ1万6,000人は火災が原因で死亡するとされています。この30年間のうちに70%の確率で起きるとされています。しかし、首都の東京にそんな大地震が起きたら、死者2万3000人ではすまないと思います。経済被害は、建物が壊れるなど直接的な被害は42兆円余り、企業の生産活動やサービスが低下する間接的な被害は48兆円近くで、そのほかも合わせて95兆円と国の年間予算に匹敵するとされています。
世界にも影響を及ぼす経済の混乱が、数年数十年と長期化すると、さらに経済被害は増加していくと思います。一方で、想定では、建物を耐震化して、火災対策を徹底すれば死者は10分の1の2,300人に減らせると言われています。夜間や休日に地震が発生すると激しい交通渋滞などで通勤が困難になるため、要員を確保するなどの対策が必要です。

首里城火災

10月31日の2時ごろ、沖縄県世界遺産首里城で火災があった。首里城は2000年に世界遺産に登録されて、それいらい人々に守られ続けてきた。出火後11時間で火は消し止められたが、主要部分のほとんどが焼け落ちた。首里城は木造でさらに塗料には灯油が使われているので一旦火がつくとなかなか消えません。火災が起きた数日後に首里城祭が予定されていてそれと関係がないか調べている。イベント関係者の一部首里城の近くでたばこを吸っていたことが明らかになっている。火の不始末が原因かもしれない。原因の追究に力を注いでいる。

マラソン

最近元々東京で開催予定だったオリンピックのマラソンの会場を札幌に移転させるということでもめている。理由の一つが夏の猛暑を避けるためだ。しかしもし札幌で開催される事になれば、オリンピック124年の歴史の中で初めてオリンピック開催都市圏で行われない事態となる。これについて様々な声があがっている。熱中症などになる人が減っていいんじゃないかという意見や、東京のほうが盛り上がるのになぜこんなに簡単に変わってしまうのか「合意なき決定」という人もいる。毎年2月の東京マラソンで100万人を超える事を踏まえれば、数百万人の目が五輪に焼き付けることとなっただろう。これに対して東京都小池知事は、オリンピックが終わった後に、別に東京でマラソン(オリンピックセレブレーションマラソン)を開催したいと言い出した。東京の都民にIOCから誠意ある行動をということだ。札幌でも課題は山積みだ。最近の札幌は暑いので、札幌でもオリンピックが開催される頃には30度を超えます。さらに宿泊場所も観光シーズンなので多くのホテルが埋まっています。テロが多い時代なので警備も怠れません。そういう事も踏まえて果たして間に合うのか。議論はまだまだ続きます。